シニアの医療保険見直し5つのポイント｜50代・60代が損しない判断基準

「今の医療保険、このままで大丈夫かな」と感じていませんか。

50代・60代になると、子どもの独立や定年退職など生活環境が大きく変わります。若いころに加入した医療保険が、今の自分に合っているとは限りません。

しかし、見直しを間違えると必要な保障を失ったり、かえって保険料が高くなったりするリスクもあります。

この記事では、シニア世代が医療保険を見直す際に押さえるべき5つのポイントを解説します。公的制度の活用法や「いる・いらない」の判断基準もわかりやすく紹介しますので、最後までご覧ください。

シニアが医療保険を見直すべき3つのタイミング

医療保険の見直しは、いつでも良いわけではありません。以下の3つのタイミングが最適です。

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子どもの独立・住宅ローン完済後

子どもが独立すると、家族のための死亡保障の必要性が下がります。その分、自分自身の医療保障に重点を移す時期です。

住宅ローンを完済した方は、団体信用生命保険（団信）の保障もなくなります。家計の固定費が減るこのタイミングで、保険全体を見直すと効率的です。

生命保険全般の見直しについては「生命保険の見直し｜50代が押さえるべきポイント」もあわせてご確認ください。

定年退職の前後

定年退職すると、会社の健康保険から国民健康保険や任意継続に切り替わります。保険料の負担額が変わるため、民間の医療保険も同時に見直しましょう。

退職後は収入が年金中心になります。現役時代と同じ保険料を払い続けるのが厳しい場合は、保障内容を絞って保険料を下げる選択肢も有効です。

加入から10年以上経過したとき

医療技術は年々進歩しています。10年前の医療保険では、以下のような最新の治療に対応できない場合があります。

• 入院日数の短期化: 以前は長期入院が前提だったが、現在は日帰り手術も増加
• 通院治療の増加: がん治療は通院での抗がん剤治療が主流に
• 先進医療の進歩: 重粒子線治療など高額な先進医療が増えている

古い保険は「入院5日目から保障」「通院保障なし」といった制限があることも。現在の医療事情に合った保障かどうか、一度確認することをおすすめします。

まず知っておきたい公的医療保険制度

医療保険を見直す前に、公的制度でどこまでカバーされるかを把握しておきましょう。意外と手厚い保障があります。

年齢別の自己負担割合

年齢	自己負担割合	備考
69歳以下	3割	現役世代
70〜74歳	2割	現役並み所得者は3割
75歳以上	1割	一定以上所得者は2割、現役並みは3割

75歳以上は「後期高齢者医療制度」に移行し、自己負担は原則1割になります。つまり、年齢が上がるほど公的制度の恩恵は大きくなります。

高額療養費制度の自己負担限度額

高額療養費制度を使えば、1か月の医療費に上限が設けられます（厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」）。

所得区分（70歳以上）	外来（個人）	入院（世帯）
現役並み所得（年収約370万円以上）	57,600円	80,100円＋α
一般所得	18,000円	57,600円
住民税非課税世帯	8,000円	24,600円
住民税非課税（年金80万円以下）	8,000円	15,000円

たとえば、70歳以上の一般所得者が入院した場合、どれだけ治療費がかかっても月57,600円が上限です。

公的制度でカバーできない費用

ただし、以下の費用は高額療養費制度の対象外です。

• 先進医療の技術料: 重粒子線治療は約314万円、陽子線治療は約327万円
• 差額ベッド代: 個室は1日あたり平均約8,000円
• 入院中の食事代: 1食460円（1日1,380円）
• 日用品・パジャマ代: 1日500〜1,000円程度

これらの費用に備えるかどうかが、民間の医療保険を判断するポイントになります。

医療保険は「いる」？「いらない」？判断基準チェックリスト

「公的制度があるなら医療保険は不要」という意見もあります。しかし、シニア世代の場合は個人の状況によって判断が分かれます。

医療保険が不要な方の特徴

以下のすべてに該当する方は、医療保険がなくても対応できる可能性が高いでしょう。

1. 医療用の貯蓄が300万円以上ある
2. 先進医療や自由診療を受ける予定がない
3. 入院時は大部屋（4人以上）で構わない
4. 配偶者や子どもの経済的サポートが期待できる

医療保険が必要な方の特徴

以下のいずれかに該当する方は、医療保険の加入・継続を検討すべきです。

1. 貯蓄が少なく、年金だけでは医療費が不安
2. がんなどの重い病気に手厚い治療を受けたい
3. 先進医療（重粒子線治療・陽子線治療など）を選択肢に入れたい
4. 家族に経済的な迷惑をかけたくない

終身保険の必要性に迷っている方は「終身保険は50代・60代にいらない？必要な人・不要な人の判断基準」も参考になります。

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シニアの医療保険見直し5つのポイント

ここからは、見直しで特に重要な5つのポイントを解説します。

ポイント1: 入院日額は10,000円を目安に

入院1日あたりの自己負担額は、平均で約20,700円というデータがあります。高額療養費制度を利用すれば、公的保険の対象分は軽減されます。

しかし、差額ベッド代や食事代などを含めると、日額10,000円の保障があれば安心です。

保障額	向いている方
日額5,000円	貯蓄に余裕がある方、大部屋でOKの方
日額10,000円	標準的な保障を求める方
日額15,000円	個室希望・手厚い保障を求める方

現在の契約が日額5,000円で、個室入院を希望する場合は、増額を検討しましょう。

ポイント2: 先進医療特約は少額で大きな安心

先進医療の技術料は全額自己負担です。重粒子線治療なら約314万円かかります。

一方、先進医療特約の保険料は月額100〜200円程度と少額です。コストパフォーマンスが非常に高い特約のため、付加していない方はぜひ追加を検討してください。

ポイント3: 三大疾病特約の必要性を検討

50代以降はがん・心疾患・脳血管疾患のリスクが急激に高まります。

• がん罹患率: 55〜59歳で人口10万人あたり約683例、60〜64歳で約1,023例
• 心疾患・脳血管疾患: 50代以降に発症リスクが上昇

三大疾病特約は、診断時にまとまった一時金を受け取れるタイプが使い勝手に優れます。入院日額の上乗せだけでなく、通院治療の費用にも充てられるためです。

ポイント4: 保険料払込期間を見直す

保険料の払込期間には、主に3つのパターンがあります。

払込期間	メリット	デメリット
60歳払済み	退職後の保険料負担なし	1回あたりの保険料が高い
65歳払済み	バランスが良い	退職直後まで支払いが続く
終身払い	1回あたりの保険料が安い	生涯支払いが続く

退職後の収入を考えると、60歳または65歳までに払い終えるプランが安心です。すでに終身払いの契約をしている方は、払済保険への変更も選択肢の一つです。

ポイント5: 終身型か定期型か再確認

タイプ	保険料	保障期間	向いている方
終身型	一定（加入時の保険料が続く）	一生涯	長期的に備えたい方
定期型	安い（ただし更新ごとに上がる）	一定期間	70歳頃までの短期保障で十分な方

50代から新規加入する場合は、終身型がおすすめです。定期型は更新のたびに保険料が上がるため、70代以降は負担が大きくなります。

シニア向け医療保険の種類と選び方

健康状態によって選べる保険の種類が異なります。

一般の医療保険

健康状態に問題がなければ、通常の医療保険に加入できます。保険料が最も安く、保障内容も充実しています。

引受基準緩和型医療保険

持病や既往歴がある方向けの保険です。以下のような特徴があります。

• 告知項目が少ない（3〜5項目程度）
• 加入しやすいが、保険料は通常の1.5〜2倍
• 加入後1年間は給付金が半額になるタイプもある

高血圧や糖尿病で通院中の方でも加入できる場合があります。

無選択型医療保険

健康告知が一切不要な保険です。

• 誰でも加入可能
• 保険料が最も高い（通常の2〜3倍）
• 保障内容が限定的（免責期間あり、給付額に上限あり）

他の保険に加入できなかった場合の最終手段として検討してください。

医療保険を見直すときの3つの注意点

見直しで失敗しないために、以下の3点を必ず守りましょう。

注意点1: 新旧の保障に空白期間を作らない

新しい医療保険に切り替える場合、必ず新しい契約が成立してから古い契約を解約してください。

空白期間中に病気やケガをすると、どちらの保険からも給付を受けられません。特に、新しい保険には「責任開始日」があるため、申込日ではなく保障が始まる日を確認しましょう。

注意点2: 健康なうちに見直しを行う

医療保険は健康状態の審査があります。病気が見つかってからでは、加入できなかったり、条件が付いたりする可能性があります。

「まだ元気だから」と先送りにせず、健康なうちに行動することが大切です。

注意点3: 解約返戻金と保障内容を比較してから判断

終身型の医療保険を途中解約すると、解約返戻金が少額か、まったくない場合があります。

解約する前に、以下を必ず確認しましょう。

• 解約返戻金の有無と金額
• 現在の保障内容と新しい保険の保障内容の違い
• 保険料の差額（現在 vs 新規加入）

「保険料が安くなるから」という理由だけで切り替えると、保障が手薄になるケースもあります。

よくある質問

Q. 医療保険は何歳まで加入できますか？

A. 多くの医療保険は80歳が加入上限です。引受基準緩和型や無選択型は85歳まで加入できるものもあります。ただし、年齢が高いほど保険料は上がるため、50代・60代のうちに加入しておくのが得策です。

Q. 持病があっても入れる医療保険はありますか？

A. あります。引受基準緩和型医療保険は、高血圧や糖尿病などの持病がある方でも加入できる場合があります。告知項目が3〜5項目程度と少ないのが特徴です。ただし、保険料は通常の1.5〜2倍になります。

Q. 医療保険と介護保険は別に入る必要がありますか？

A. 医療保険と介護保険は保障の対象が異なります。医療保険は病気やケガによる入院・手術が対象です。一方、介護保険は要介護状態になったときの介護費用が対象です。それぞれ別のリスクに備えるものなので、両方の必要性を個別に検討しましょう。

Q. 高額療養費制度があれば医療保険は不要ですか？

A. 高額療養費制度は公的保険の対象となる医療費にのみ適用されます。先進医療の技術料（重粒子線治療で約314万円など）、差額ベッド代（個室で1日平均約8,000円）、食事代は対象外です。これらの費用に備えたい方は、民間の医療保険が役立ちます。

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まとめ

シニアの医療保険見直しで押さえるべき5つのポイントを振り返ります。

1. 入院日額は10,000円を目安に設定する
2. 先進医療特約は月額100〜200円で付加できるコスパの高い保障
3. 三大疾病特約で50代以降に高まるリスクに備える
4. 保険料払込期間は退職前の完了がおすすめ
5. 終身型を選べば保険料が上がらず一生涯の保障

まずは現在加入している医療保険の証券を手元に用意して、保障内容を確認することから始めてみてください。

保険全般の見直しを検討している方は「生命保険の見直し｜50代が押さえるべきポイント」もあわせてお読みください。葬儀費用への備えには「葬儀保険おすすめ比較」が参考になります。

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この記事は一般的な情報提供を目的としています。個別の保険選びについては、ファイナンシャルプランナーや保険の専門家にご相談ください。

最終更新日: 2026年2月22日

参考情報・出典

• 金融庁 – 保険に関する情報
• 生命保険文化センター – 生命保険に関する情報
• 厚生労働省 – 医療保険制度